『eラーニング白書　2007/2008年版』東京電機大学出版局より出版（2007年8月）

『eラーニング白書　2007/2008年版』

～発展期を迎えたｅラーニング！『ｅラーニング白書』7年間の集大成
浸透が進むｅラーニングの最新事情
効果の上がる活用法を提言する事例研究～

・経済産業省商務情報政策局情報処理振興課監修
・定価：3990円（本体＋税）
・B5　440頁
・ISBN　978-4-501-54340-2
・発売日：2007/08
・出版社：東京電機大学出版局

*ＬＴＮウェブマスターは、『ｅラーニング白書』の執筆を継続して担当しています。

経済産業省の報告書をベースに編纂されたeラーニングに関しての唯一の白書
インターネット等のメディアや情報技術（IT）を利活用した教育・研修の現状と展望をまとめた、eラーニングに関する白書（2007/2008年版）。今回は、前回のモデルチェンジを継承しつつ、内容の増強と再構成を行った（2001年～毎年、今回で7年目）。
企業内教育、高等教育、さらに個人の学習におけるｅラーニングの動向から将来への動き、詳細な先進事例研究、ｅラーニング提供側であるベンダの動向、ｅラーニング関連技術の動向、そして国のｅラーニング関連政策や法制度まで、図表を多用し詳細に解説している。

ウェブマスターから見たポイント
・	今年で7年目を迎える『ｅラーニング白書』は、前回のモデルチェンジを継承しつつ、内容の増強と再構成を行った。
・	全体構成を一部見直すとともに、昨年度に続いてｅラーニングの普及が進む企業内教育と高等教育の2分野に焦点を当てた。
・	両分野の最新動向をおさえつつ、読者にとってニーズが高い導入事例を多数とりあげた。事例は非常にボリュームが多く、「第Ⅱ部」に全て収録してある。
・	事例研究については、より具体的に把握できるように従来の2倍程度のボリュームを盛り込んだ詳細な事例研究を行なった。多種多様な分野とアプローチのバランスを考え中柄、企業事は11件、大学事例は13件、ビジネス事例は6件収録した。この他にも、少し短めの「事例紹介」という形で、5件収録している。
・	最近活発化しているＢｔｏＣ市場の動き、さらにモバイルラーニングやWeb2.0との関係についても取り上げている。

『eラーニング白書　2006/2007年版』
『eラーニング白書　2005/2006年版』


【主要目次】　　＜基本構成図＞
序論
第I部　本　編
	第1章　企業におけるｅラーニングの動向
	第2章　教育機関におけるｅラーニングの動向
	第3章　ｅラーニングビジネスの動向
	第4章　ｅラーニングを支えるシシテム・技術および人材育成
	第5章　ｅラーニングに関する政策と法律
第II部　事例編
付録

【詳細目次】
序論
	1.『e ラーニング白書』シリーズと最新版の視点 2. e ラーニングの定義・捉え方
第I部　本　編
	第1 章　企業におけるe ラーニングの動向　　1.1 企業における人材育成の概況　　1.2 企業内教育におけるe ラーニングの現状（人事・教育担当者の視点）　　1.3 個人のe ラーニングの活用状況（学習者の視点）　　1.4 企業におけるe ラーニング活用事例　　参考文献第2 章　高等教育におけるe ラーニングの動向　　2.1 高等教育での活用状況　　2.2 教育機関におけるe ラーニング活用事例　　参考文献第3 章　e ラーニングビジネスの動向　　3.1 e ラーニング関連事業の枠組み　　3.2 ベンダの実態とe ラーニングビジネスの現状　　3.3 e ラーニングビジネスのトレンドと事例　　参考文献第4 章　e ラーニングを支えるシステム・技術および人材育成　　4.1 e ラーニングプラットフォームと標準規格　　4.2 e ラーニング関連システム　　4.3 人材育成　　4.4 e ラーニングの進むべき方向　　4.5 アジアにおけるe ラーニングの状況　　参考文献第5 章　e ラーニングに関する政策と法律　　5.1 e -Japan戦略における施策展開とe ラーニングとの関わり　　5.2 社会人、雇用者教育におけるe ラーニング関連施策の動向　　5.3 公務員研修におけるe ラーニング関連施策の動向　　5.4 高等教育に関するe ラーニング政策　　5.5 初等・中等教育におけるe ラーニング政策の動向　　5.6 生涯学習におけるe ラーニング政策の動向　　5.7 著作権関連政策　　5.8 個人情報保護関連政策　　参考文献
第II部　事例編
	事例編　企業事例　　企業事例①　大阪ガス株式会社　　企業事例②　キャノン株式会社　　企業事例③　株式会社京葉銀行　　企業事例④　株式会社神戸製鋼所　　企業事例⑤　ソニーマーケティング株式会社　　企業事例⑥　株式会社損害保険ジャパン　　企業事例⑦　東芝ソリューション株式会社　　企業事例⑧　日本アイ・ビー・エム株式会社　　企業事例⑨　三井化学株式会社　　企業事例⑩　三菱電機株式会社　　企業事例⑪　株式会社ローソン事例編　教育事例　　教育事例①　青山学院大学　　教育事例②　桜美林大学　　教育事例③　大阪府立大学　　教育事例④　九州大学　　教育事例⑤　熊本大学大学院　　教育事例⑥　信州大学　　教育事例⑦　聖路加看護大学　　教育事例⑧　東京医科歯科大学　　教育事例⑨　東京大学　　教育事例⑩　インターネット市民塾　　教育事例⑪　独立行政法人科学技術振興機構　　教育事例⑫　独立行政法人メディア教育開発センター　　教育事例⑬　日本郵政公社郵政大学校事例編　ビジネス事例　　ビジネス事例①　株式会社ECC 　　ビジネス事例②　エヌ・ティ・ティレゾナント株式会社　　ビジネス事例③　株式会社家庭教師のトライ　　ビジネス事例④　関西ビジネスインフォメーション株式会社　　ビジネス事例⑤　株式会社ビジネス・ブレイクスルー（BBT）　　ビジネス事例⑥　株式会社ビズコム・ジャパン
付録
	付録A　e ラーニング関連年表付録B　アンケート調査の概要付録C　企業内教育におけるe ラーニング市場の推計索引
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