『eラーニング白書　2006/2007年版』東京電機大学出版局より出版（2006年7月）

『eラーニング白書　2006/2007年版』

・著者：経済産業省商務情報政策局情報処理振興課監修
　　　　特定非営利活動法人日本イーラーニングコンソシアム編
・定価： 3675円（本体＋税）
・B5　452頁
・ISBN4-501-54150-4
・発売日：2006/07
・出版社：東京電機大学出版局

*ウェブマスターは、業務として執筆を担当しました。

■この白書の内容について解説した講演資料はこちら → 大嶋講演資料（PDF）

経済産業省の報告書をベースに編纂されたeラーニングに関しての唯一の白書
インターネット等のメディアや情報技術（IT）を利活用した教育・研修の現状と展望をまとめた、eラーニングに関する白書（2006/2007年版）。今回は、前回のモデルチェンジを継承しつつ、内容の増強と再構成を行った（2001年～毎年、今回で6年目）。
WBT（ウェブベースドトレーニング）の実状や将来性から国の遠隔教育政策や法制度まで、図表を多用し詳細に解説している。

ウェブマスターから見たポイント
・	今年で6年目を迎える『ｅラーニング白書』は、前回のモデルチェンジを継承しつつ、内容の増強と再構成を行った。
・	全体構成を一部見直すとともに、昨年度に続いてｅラーニングの普及が進む企業内教育と高等教育の2分野に焦点を当てた。
・	両分野の最新動向をおさえつつ、読者にとってニーズが高い導入事例を多数とりあげた。事例は非常にボリュームが多くなり、使い勝手を考えて「第Ⅲ部」を新設して収録。
・	企業事例は昨年度の約2倍の20件、大学事例は専門職大学院も入れて11件、ビジネス事例は営利・非営利事例を交えて4件収録されている。この他にも、少し短めの「事例紹介」という形で、5件収録している。
・	導入事例は、多様な業種・組織を対象として、アプローチ面でも多様性を視野にいれて選定した。
・	最近活発化しているＢｔｏＣ市場の動き、さらにモバイルラーニングについても取り上げている。

『eラーニング白書　2005/2006年版』


【主要目次】　　＜基本構成図＞
第I部　総　論
第II部　各　論
	第1章　企業におけるｅラーニングの動向
	第2章　高等教育におけるｅラーニングの動向
	第3章　ｅラーニングビジネスの動向
	第4章　ｅラーニングを支えるシシテム・技術および人材育成
	第5章　ｅラーニングに関する政策と法律
第III部　事例編
付録

【詳細目次】
第I部　総　論
	1.『e ラーニング白書2006/2007 年版』の視点　　1.1 本白書の重点項目　　1.2 本書の構成 2. e ラーニングの定義・捉え方　　2.1 e ラーニングの定義 3. 企業におけるe ラーニングの動向　　3.1 企業における人材育成の概況　　3.2 企業内教育におけるe ラーニングの現状　　3.3 個人のe ラーニングの活用状況　　3.4 企業におけるe ラーニング活用事例 4. 高等教育におけるe ラーニングの動向　　4.1 高等教育での活用状況　　4.2 大学におけるe ラーニング活用事例 5. e ラーニングビジネスの動向　　5.1 e ラーニング関連事業の枠組み　　5.2 ベンダの実態とe ラーニングビジネスの現状　　5.3 e ラーニングビジネスのトレンドと事例 6. e ラーニングを支えるシステム・技術および人材育成　　6.1 e ラーニングプラットフォームと標準規格　　6.2 e ラーニング関連システム　　6.3 人材育成　　6.4 e ラーニングの進むべき方向　　6.5 AEN 各国におけるe ラーニングの状況 7. e ラーニングに関する政策と法律　　7.1 IT 新改革戦略におけるe ラーニング　　7.2 分野別e ラーニング関連施策の動向参考文献
第II部　各　論
	第1 章　企業におけるe ラーニングの動向　　1.1 企業における人材育成の概況　　1.1.1　企業内教育に関する特徴的な変化　　1.1.2　人材投資に対する考え方と効果測定　　1.2 企業内教育におけるe ラーニングの現状　　1.2.1　企業のe ラーニング導入概況　　1.2.2　e ラーニングの開発・運用の状況　　1.2.3　e ラーニングの導入目的、重視項目、課題　　1.2.4　企業戦略とe ラーニングの関係　　1.2.5　人事施策とe ラーニングの関係　　1.2.6　e ラーニングの評価・有効活用法　　1.3 個人のe ラーニング活用状況　　1.3.1　企業内教育・e ラーニングの概況　　1.3.2　会社での経験者のe ラーニング活用状況　　1.3.3　個人での経験者のe ラーニング活用状況　　1.3.4　モバイル・ラーニングの利用状況　　1.4 企業におけるe ラーニング活用事例　　1.4.1　企業事例の整理・概要　　1.4.2　企業事例のアプローチ別分類　　1.4.3　企業におけるe ラーニング活用の展望　　参考文献第2 章　高等教育におけるe ラーニングの動向　　2.1 高等教育での活用状況　　2.1.1　高等教育におけるe ラーニングの概況　　　　　　事例紹介1　東京大学の取り組み　　2.1.2　専門職大学院での活用　　2.1.3　高等教育におけるIT 化の進展とe ラーニング　　　　　　事例紹介2　熊本大学大学院の取り組み　　2.2 大学におけるe ラーニング活用事例　　2.2.1　大学事例の整理・概要　　2.2.2　大学事例のアプローチ別分類　　2.2.3　大学におけるe ラーニング活用の展望　　参考文献第3 章　e ラーニングビジネスの動向　　3.1 e ラーニング関連事業の枠組み　　3.1.1　サービス内容面から見たe ラーニングビジネス　　3.1.2　サービス提供者から見たe ラーニングビジネス　　3.1.3　e ラーニングビジネスの詳細　　3.2 ベンダの実態とe ラーニングビジネスの現状　　3.2.1　ベンダの業務領域　　3.2.2　e ラーニングビジネスの現状と今後の見通し　　3.3 e ラーニングビジネスのトレンドと事例　　3.3.1　e ラーニングのサービスおよび技術面のトレンド　　　　　　事例紹介1　NTT ラーニングシステムズ株式会社　　3.3.2　ビジネス事例の整理・概要　　3.3.3　事例からみるe ラーニングビジネスの傾向　　参考文献第4 章　e ラーニングを支えるシステム・技術および人材育成　　4.1 e ラーニングプラットフォームと標準規格　　4.1.1　e ラーニングプラットフォーム　　4.1.2　標準規格　　4.1.3　AEN 各国におけるe ラーニングの技術動向　　4.1.4　認証制度の評価　　4.1.5　AEN 各国の標準化に対する認識とSCORM アセッサ資格制度の展開について　　4.1.6　国内外の相互運用性問題、SCORM 導入状況などの把握　　4.1.7　SCORM アセッサ資格制度の評価　　4.2 e ラーニング関連システム　　4.2.1　e ラーニング関連アプリケーション　　4.2.2　要素技術　　4.3 人材育成　　4.3.1　人材の現状と期待される人材像　　4.3.2　期待される人材を育成するための仕組み　　4.4 e ラーニングの進むべき方向　　4.4.1　e ラーニング活用の2 つの考え方　　4.4.2　e ラーニング活用の新しい目標　　4.5 アジアにおけるe ラーニングの状況　　4.5.1　各国の状況　　参考文献第5 章　e ラーニングに関する政策と法律　　5.1 e-Japan 戦略における施策展開とe ラーニングとの係わり　　5.1.1　e-Japan 戦略からe-Japan 重点計画-2002 　　5.1.2　e-Japan 戦略ⅠⅠおよびe-Japan 重点計画-2003 　　5.1.3　e-Japan 戦略ⅠⅠ加速化パッケージおよびe-Japan 重点計画-2004 　　5.1.4　IT 政策パッケージ-2005 およびIT 新改革戦略　　5.2 社会人、雇用者教育におけるe ラーニング関連施策の動向　　5.2.1　IT 人材の育成　　5.2.2　経営サポート事業　　5.2.3　求職者・在職者向け研修　　5.3 公務員研修におけるe ラーニング関連施策の動向　　5.3.1　中央官庁における施策　　5.3.2　自治体による人材育成策　　5.4 高等教育に関するe ラーニング政策　　5.4.1　現代的教育ニーズ取組支援プログラムテーマ⑥ 　　　　　　「ニーズに基づく人材育成を目指したe-Learning Program の開発」　　5.4.2　学習コンテンツ共有再利用のための国際ネットワーク「GLOBE」の形成　　5.4.3　NIME におけるe ラーニング実証事業、普及事業の実施　　　　　　事例紹介1　東京外国語大学の取り組み　　　　　　事例紹介2　日本福祉大学の取り組み　　5.5 初等・中等教育におけるe ラーニング政策の動向　　5.5.1　「情報教育」と「教育の情報化」　　5.5.2　各学校段階における情報教育のあり方　　5.5.3　具体的な取り組み　　5.5.4　メディア教育開発センターを通じた委託事業　　5.6 生涯学習におけるe ラーニング政策の動向　　5.6.1　エル・ネット　　5.6.2　インターネット市民塾（富山）　　5.6.3　せたがやe カレッジ　　5.6.4　徳島大学生涯学習・e ラーニング支援事業　　5.7 著作権関連政策　　5.7.1　著作権法の改正　　5.7.2　著作権法への要望事項　　5.7.3　文化庁による啓蒙活動　　5.8 個人情報保護関連政策　　5.8.1　個人情報保護関連5 法　　5.8.2　民間団体における取り組み　　参考文献
第III部　事例編
	事例編　企業事例　　企業事例①　AIG グループ　　企業事例②　エスビー食品株式会社　　企業事例③　エプソンインテリジェンス株式会社　　企業事例④　関西電力株式会社　　企業事例⑤　株式会社キタムラ　　企業事例⑥　キリンビール株式会社　　企業事例⑦　コニカミノルタホールディングス株式会社　　企業事例⑧　住友セメントシステム開発株式会社　　企業事例⑨　中外製薬株式会社　　企業事例⑩　株式会社デンソー　　企業事例⑪　西日本電信電話株式会社（NTT 西日本）　　企業事例⑫　株式会社日本旅行　　企業事例⑬　株式会社パソナテック　　企業事例⑭　株式会社日立総合経営研修所　　企業事例⑮　株式会社ファミリーマート　　企業事例⑯　株式会社ファンケル　　企業事例⑰　富士ゼロックス株式会社（1：技術、2：営業）　　企業事例⑱　三井物産株式会社　　企業事例⑲　株式会社リコー事例編　大学事例　　大学事例①　大阪外国語大学　　大学事例②　大阪芸術大学　　大学事例③　金沢工業大学　　大学事例④　園田学園女子大学　　大学事例⑤　長岡技術科学大学　　大学事例⑥　立命館大学　　大学事例⑦　早稲田大学／デジタルキャンパスコンソーシアム（DCC）　　大学事例⑧　青山学院大学大学院国際マネジメント研究科　　大学事例⑨　名古屋商科大学大学院　　大学事例⑩　神奈川大学法科大学院　　大学事例⑪　明治大学法科大学院事例編　ビジネス事例　　ビジネス事例①　株式会社資生堂　　ビジネス事例②　TAC 株式会社　　ビジネス事例③　中央出版株式会社　　ビジネス事例④　凸版印刷株式会社
付録
	付録A　e ラーニング関連年表付録B　アンケート調査の概要付録C　企業内教育におけるe ラーニング市場の推計索引
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