『eラーニング白書　2005/2006年版』オーム社より出版（2005年7月29日）


【主要目次】　　＜基本構成図＞
第I部　総　論
第II部　各　論
	第1章　eラーニング活用の動向
	第2章　eラーニングの効果的活用と導入事例
	第3章　eラーニングビジネスの動向
	第4章　eラーニングを支えるシステム・技術および人材育成
	第5章　eラーニングに関する政策と法律
付録

【詳細目次】
第I部　総　論
	1．『eラーニング白書2005/2006年版』の視点　1.1 本白書の重点項目　1.2 本書の構成　［1］「第I部　総論」について　［2］「第II部　各論」について 2．eラーニングの定義・捉え方　2.1 eラーニングの定義　［1］多様なeラーニングの形態　［2］eラーニングの定義と分類 3．eラーニング活用の動向　3.1 eラーニング活用の概況　3.2 企業での活用状況　［1］企業内教育の現状とeラーニング導入動向　［2］企業内教育におけるeラーニングの現状　3.3 高等教育での活用状況 4．eラーニングの効果的活用と導入事例　4.1 eラーニングにおける効果測定の視点　4.2 企業におけるeラーニング活用事例　［1］企業事例の概要と整理　［2］企業事例のアプローチ別分類　［3］企業におけるeラーニング活用の展望　4.3 大学におけるeラーニング活用事例　［1］大学事例の整理と概要　［2］大学事例のアプローチ別分類　［3］大学におけるeラーニング活用の展望 5．eラーニングビジネスの動向　5.1 eラーニング関連事業の枠組み　5.2 ベンダの実態とeラーニングビジネスの現状　［1］ベンダの業務領域　［2］eラーニングビジネスの現状と今後の見通し　5.3 eラーニングビジネスの新トレンド　［1］eラーニングビジネスの新トレンド　［2］事例からみる新たなeラーニングビジネスの傾向 6．eラーニングを支えるシステム・技術および人材育成　6.1 eラーニングプラットフォームと標準規格　［1］eラーニングプラットフォーム　［2］標準規格　［3］国内およびAEN各国の標準化対応状況　6.2 eラーニング関連システム　［1］eラーニング関連アプリケーション　［2］要素技術　6.3 人材育成　［1］人材の現状と期待される人材像　［2］期待される人材を育成するための仕組み　6.4 AEN各国におけるeラーニングの状況 7．eラーニングに関する政策と法律　7.1 eラーニングに関する政策と法律　［1］e-Japan戦略におけるeラーニング　［2］分野別eラーニング関連施策の動向【参考文献】

第II部　各　論
	第1章 eラーニング活用の動向　1.1 eラーニング活用の概況　1.1.1 企業のeラーニング活用概況　1.1.2 大学のeラーニング活用概況　1.2 企業での活用状況　1.2.1 企業内教育の現状とeラーニング導入の関係　1.2.2 企業内教育におけるeラーニングの現状　［1］企業のeラーニング導入状況　［2］企業内教育とeラーニングの種類　［3］企業内教育とeラーニングの開発・運用　［4］企業研修におけるeラーニングの導入費用　［5］経営層のeラーニングへの積極性と効果　［6］全社・部門別のeラーニング導入状況　［7］eラーニング未導入企業の導入条件　［8］eラーニングの導入目的　［9］eラーニングの導入時の重視項目　［10］eラーニングの導入時の障害　［11］eラーニングの運用時の問題点　［12］eラーニングに対する満足度　［13］eラーニングの経営戦略への組込み状況　［14］eラーニングの受講者比率　［15］eラーニングの評価の実施状況と効果　［16］eラーニングの評価実施状況と人材戦略への展開　［17］eラーニングの有効活用方策　1.3 高等教育での活用状況　1.3.1 高等教育におけるeラーニング導入の背景　［1］大学を取り巻く環境の変化　［2］eラーニングと単位認定　1.3.2 高等教育における情報化の進展とeラーニング　［1］大学における情報化と教育　［2］大学における情報環境整備と教育利用　［3］大学におけるeラーニング活用の実態　【参考文献】第2章 eラーニングの効果的活用と導入事例　2.1 eラーニングにおける効果測定の視点　2.1.1 人材投資に対する考え方の変化　2.1.2 効果測定の方法　2.1.3 インストラクショナルデザインの考え方　2.2 企業におけるeラーニング活用事例　2.2.1 企業事例の概要と整理　［1］事例考察の視点（PDSサイクル）　［2］企業事例の一覧と概要　［3］企業事例の主な特徴　2.2.2 企業事例のアプローチ別分類　［1］戦略的活用の視点　［2］戦略的活用の視点からみた事例の分類　2.2.3 企業におけるeラーニング活用の展望　2.3 大学におけるeラーニング活用事例　2.3.1 大学事例の整理と概要　［1］事例考察の視点（PDSサイクル）　［2］大学事例の一覧と概要　［3］大学事例の主な特徴　2.3.2 大学事例のアプローチ別分類　［1］「単位の認定」と「通学の必要性」からの分類の視点　2.3.3 大学におけるeラーニング活用の展望　【参考文献】　【事例集】　企業事例(1)：大日本印刷株式会社　企業事例(2)：株式会社ニチレイ　企業事例(3)：富士通株式会社　企業事例(4)：NEC（日本電気株式会社）　企業事例(5)：トレンドマイクロ株式会社　企業事例(6)：四国電力株式会社　企業事例(7)：キヤノン株式会社　企業事例(8)：日産自動車株式会社　企業事例(9)：松下電器産業株式会社　企業事例(10)：ソニーコミュニケーションネットワーク株式会社　企業事例(11)：株式会社電通テック　企業事例(12)：鹿島建設株式会社　企業事例(13)：株式会社メイテック　企業事例(14)：沖電気工業株式会社　企業事例(15)：ダイキン工業株式会社　大学事例(1)：早稲田大学　大学事例(2)：東京工業大学　大学事例(3)：東北大学　大学事例(4)：玉川大学　大学事例(5)：阪南大学　大学事例(6)：阪大フロンティア研究機構　大学事例(7)：八洲学園大学　大学事例(8)：東京海洋大学　大学事例(9)：青山学院大学　大学事例(10)：中小企業大学校（東京校）第3章 eラーニングビジネスの動向　3.1 eラーニング関連事業の枠組み　3.1.1 サービス内容面から見たeラーニングビジネス　［1］システムやコンテンツの供給　［2］流通・サービスの供給　3.1.2 サービス提供者から見たeラーニングビジネス　［1］システム事業者　［2］コンテンツ事業者　［3］サービス事業者　［4］コンサル事業者　3.1.3 eラーニングビジネスの詳細　3.2 ベンダの実態とeラーニングビジネスの現状　3.2.1 ベンダの業務領域　3.2.2 eラーニングビジネスの現状と今後の見通し　［1］システム事業の現状と今後の見通し　［2］コンテンツ事業の現状と今後の見通し　［3］サービス事業の現状と今後の見通し　［4］コンサルティング事業の現状と今後の見通し　［5］ベンダ全体からみたビジネス展開　3.3 eラーニングビジネスの新トレンド　3.3.1 eラーニングビジネスの新トレンド　［1］ブレンディッド・ラーニング概念の定着　［2］ASPサービスの浸透と充実　［3］コンテンツ内製化と既成コンテンツの使い分け　［4］ラピッドeラーニングの進展　［5］期待される分野　3.3.2 事例からみる新たなeラーニングビジネスの傾向　【参考文献】　【事例集】　ビジネス事例(1)：ヤマハ株式会社　ビジネス事例(2)：デジタルハリウッド株式会社第4章 eラーニングを支えるシステム・技術および人材育成　4.1 eラーニングプラットフォームと標準規格　4.1.1 eラーニングプラットフォーム　［1］LCMS （学習コンテンツ管理システム）　［2］LMS（学習管理システム）　［3］協調学習システム　4.1.2 標準規格　［1］概要　［2］標準規格の普及実態　［3］標準規格に関する動向　4.1.3 国内およびAEN各国の標準化対応状況　［1］SCORM規格等の標準規格への各社製品の対応状況（国内）　［2］フィールドにおけるLMSとコンテンツ間の相互運用性問題の発生状況の調査　［3］SCORMアセッサ資格制度、コンテンツ認証制度の評価と利用状況、計画の調査　4.2 ｅラーニング関連システム　4.2.1 eラーニング関連アプリケーション　［1］関連システムの概要とeラーニングとの関連　［2］関連システムとeラーニングとの連携状況　［3］eラーニング支援システム　［4］eラーニング関連システム等　4.2.2 要素技術　［1］今後の要素技術の動向　［2］eラーニング支援システム　4.3 人材育成　4.3.1 人材の現状と期待される人材像　［1］人材の現状　［2］期待される人材像　4.3.2 期待される人材を育成するための仕組み　［1］英国の動向　［2］アジアの動向　［3］展望　4.4 AEN各国におけるeラーニングの状況　4.4.1 各国の状況　［1］韓国　［2］ブルネイ　［3］カンボジア　［4］中国　［5］インドネシア　［6］ラオス　［7］マレーシア　［8］ミャンマー　［9］フィリピン　［10］シンガポール　［11］タイ　［12］ベトナム　【参考文献】第5章 eラーニングに関する政策と法律　5.1 e-Japan戦略における施策展開とeラーニングとの関わり　5.1.1 e-Japan戦略からe-Japan重点計画-2002 　［1］e-Japan戦略　［2］e-Japan重点計画　［3］e-Japan重点計画-2002 　5.1.2 e-Japan戦略IIおよびe-Japan重点計画-2003 　［1］e-Japan戦略II 　［2］e-Japan重点計画-2003 　5.1.3 e-Japan戦略II加速化パッケージおよびe-Japan重点計画-2004 　5.2 社会人、雇用者教育におけるeラーニング関連施策の動向　5.2.1 IT人材の育成　［1］ITスキル標準の策定・普及事業　［2］IT人材育成事業　［3］セキュリティ評価技術者の育成　［4］情報処理技術者試験　5.2.2 経営サポート事業　［1］IT推進アドバイザー派遣事業　［2］戦略的情報化投資活性化支援事業（ITSSP：IT Solution Square Project）　［3］中小企業支援経営指導員の全国統一演習研修　5.2.3 求職者・在職者向け研修　［1］しごと情報ネット　［2］私のしごと館eラーニングコース　［3］起業家育成　［4］草の根eラーニング　5.3 公務員研修におけるeラーニング関連施策の動向　5.3.1 中央官庁における施策　［1］総務省の施策例　［2］人事院の国家公務員倫理研修　［3］消防庁の施策例　5.3.2 自治体による人材育成策　［1］札幌市の職場研修施策　5.4 高等教育に関するeラーニング政策の動向　5.4.1 現代的教育ニーズ取り組み支援プログラム　【事例紹介１】関西大学の取り組み　【事例紹介２】岐阜大学の取り組み　5.4.2 学習コンテンツ共有再利用のための国際ネットワーク「GLOBE」の形成　5.5 初等・中等教育におけるeラーニング政策の動向　5.5.1 「情報教育」と「教育の情報化」　5.5.2 各学校段階における情報教育の在り方　［1］小学校段階　［2］中学校段階以降　5.5.3 具体的な取り組み　［1］学校のコンピュータ整備およびインターネット接続　［2］情報教育に関する教員研修　［3］生徒向けの施策 ? IT人材育成プロジェクト ? 　5.6 生涯学習におけるeラーニング政策の動向　5.6.1 エル・ネット　5.6.2 インターネット市民塾　5.7 著作権関連政策　5.7.1 著作権法の改正　5.7.2 著作権法への要望事項　5.7.3 文化庁による啓蒙活動　5.8 個人情報保護関連政策　5.8.1 個人情報保護関連5法　5.8.2 民間団体における取り組み　［1］（財）日本情報処理開発協会（JIPDEC）の「プライバシーマーク制度」　［2］（財）日本データ通信協会の「個人情報保護マーク」　［3］TRUSTe 　［4］（財）日本情報処理開発協会（JIPDEC）の「ISMS適合性評価制度」　【参考文献】

付録
	付録A eラーニング関連年表（2004）付録B アンケート調査の概要付録C eラーニングユーザ調査〔企業内の人事・教育担当者〕の基本情報　［1］アンケート調査概要　［2］アンケート回答企業属性付録D eラーニングユーザ調査〔個人〕の基本情報　［1］アンケート調査概要　［2］アンケート回答結果付録E 企業内教育市場規模予測　E.1 eラーニング市場の分析・予測　［1］当該市場の対象者数の推移　［2］当該市場におけるeラーニング導入状況　［3］eラーニング導入率曲線の推定　［4］企業内教育における従業員一人当たりeラーニング費用
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